「努力すれば報われる社会」とは何か

大学生の８割は日本を「競争社会」と考えながらも、努力が報われる社会と思っている人は半数に満たないことが２０日、ベネッセコーポレーション（岡山市）が全国の大学生４０７０人に実施したアンケートで分かった。
　昨年秋に大学生の社会観や生活についてインターネットで調査。結果によると、就労観については「仕事を通じて社会に貢献することは大切」と答えた学生は８４％を占めた。
　「仕事より自分の趣味や自由時間を大切にすべきだ」と回答した人も７５％いた。
　７９％が「日本は競争が激しい」とし、「努力が報われる社会」と受け止めているのは４３％にすぎず、格差拡大が指摘される状況に厳しい見方を示した。

ブコメを見ていても、「努力」というマジックワードに引きずられて「報われる」ための条件が努力だと考える人が多そうなので補足。この場合重要なのは「努力するといつも報われる」条件が整っているかどうか、ということだ。

「日本は努力してもシカタナイ社会」なのかどうか、という論点を分かりやすく提示した近年（といっても10年前だが）の著作に、現在の格差論の火付け役ともなった佐藤俊樹の『不平等社会日本』がある。そしてこの場合の「シカタナイ」かどうかの指標となっていたのは、世代間の階層移動の閉鎖性、言い換えれば、低い階層の親から生まれた子供が、どのくらい高い階層に移動する可能性があるかということだった。佐藤は、統計データから「一億総中流」が言われていた80年代の半ばには、団塊の世代辺りから階層閉鎖性が高まり、努力してもシカタナイ社会になりはじめていたことを指摘する。むろんそれは、単純な貧富の拡大ということではなく、その背景に、親が低い階層であるような人が減ったこと、つまり社会が持つ「一回限りの成長」の時期が終わってしまったということがあったのだが。

ともあれ、ここで「シカタナイ」かどうかを決めるのは、本人の努力と関係なく、出世したり、階層を上昇したりする「ハシゴ」や「椅子」が用意されているかどうかなのだ。ハシゴや椅子の数が十分に用意されていれば、それを登るかどうかは本人の努力次第である。しかしハシゴを登り切ったところからスタートする人が増えれば、さらに上に登るためのハードルは上がるし、親よりも貧しい生活を送る人の割合も相対的に増える。彼らが転げ落ちないようにするためには、階層間の閉鎖性を高めなければいけないし、その分ハシゴを登ってくる人には不利になる。要するにハシゴや椅子の数が足りなくなったから、「努力してもシカタナイ」社会になった、というわけだ。

00年代の日本の若年雇用問題の多くは、こうした「一度ハシゴを登った人たち」の地位を守るために、彼らの生活と仕事に関わる部分以外での構造変動が進んだことから生じた。もちろんその背景にはグローバル化などの世界的な環境の変化はあるが、日本独自の事情もかなり大きい。最近の「経済成長」を強調する一部の経済学者たちの言い分は、要するにこうしたマクロの条件を変えてやらないと、「努力しても報われない」社会のままである、ということを意味している。

確かにミクロな競争の場面では「努力したから報われた」人もいる。しかし彼らが報われたのは、努力したからだけではなく、そもそも努力の到達点が用意されていたからだ。そう考える限り、「努力」を強調するのは単なる自己責任論にしかならないし、その意味でベネッセの調査はマクロの構造問題を見えなくさせるおそれがある。ためにする批判の大好きな口の悪い人たちなら、そう言うだろう。

しかし、そうしたマクロの問題を差し引いたとき、そこに残るのは「努力すれば報われる社会」であって、「努力しなくても椅子に座れる社会」ではないということがとても重要なのだ。この辺り、ブームに乗っかって経済学者を担いでいる人たちがどこまで自覚しているのか分からないのだが、そこで想定されているのは、椅子を用意したら、一定数は座ってくれるという社会である。しかし、椅子を用意しても（様々な理由により）座ってくれないとなると、話がややこしくなってくる。90年代のイギリスの若年雇用対策は、こうした「椅子に座りたがらない人たち」を指す言葉として「NEET」という語を造り、彼らのような人々に対する積極的雇用政策として、「from Welfare to Work（福祉から就労へ）」というスローガンを掲げた。社会保障を受けるなら、最終的には働け、ということだ。

ベネッセの調査は、あくまで「教育」の観点から、「椅子に座りたがる人たち」がどのくらいいるかを見ようとした、と考えれば、つまりはマクロな構造問題が解決されても残る（かもしれない）人の意識、ミクロの問題へと照準していると考えられる。教育学者や社会学者の多くは、彼らが自己責任論者だからではなく、ミクロの問題も扱おうとして、こうした意識調査を行うわけだ（ちなみに労働からの解放というコンセプトが大好きな一部のポストモダン系思想家は、経済成長にも努力主義にも反対する）。

ミクロの意識を扱うことは、そのままマクロの構造問題へと跳ね返る。つまりは「どんな椅子を用意すればいいのか」について考えるための材料が、こうした意識調査なのだ。求人票を用意したのに誰も働かなかった、怠けものめ！と一括した大臣が叩かれていたが、そこで言われていたことのひとつは、「もっといい椅子（職）を用意してくれなきゃ、誰も座らないよ」ということだった。これはとても重要な問題だ。そもそも「もっといい職」とは何か？これは経済効率性だけでは決定できない。ジリ貧ではあるけれど、自分が退職するくらいまでは安泰そうな、けれど創意工夫の余地のない「枯れた」職を「いい」と思う人もいれば、もの凄い努力が必要だけど、今後の成長が見込め、若い世代が能力を発揮できそうな職を「いい」と思う人もいる。そうした意識と、経済的な環境との兼ね合いで、構造問題の扱いが変わってくるわけだ。

私個人としては、今後の成長が見込めない産業で働く人々を厳しい状況に追いやらないためにも、新しい産業がより高いポテンシャルが発揮できるような変化、マイルドな言い方をすれば世界的な構造変動への対応が必要だと思っているけれども、そこを強調すべきかどうかは、それこそミクロな場面での意識の現れを見る必要があるだろう。